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シリーズ① 高校家庭科で使える金融教育コンテンツ:「働き方と収入」を楽しく学ぶ方法

授業のヒント

「家庭科の授業で金融教育をもっと取り入れたいけれど、時間が足りない!」そんな悩みを抱える先生方も多いのではないでしょうか。家庭科では、衣食住や家族との関わり、さらには金融教育まで幅広いテーマを扱いますが、限られた時間内で生徒に本質を伝えるのは大変です。

この記事では、家庭科の先生が「生徒の未来に役立つ金融教育」を効率的に授業で活用できるよう、「働き方と収入」をテーマにした具体例をお届けします。シリーズ第1回では、働き方や収入の仕組みを分かりやすく解説し、生徒たちが興味を持てる授業アイデアをご紹介します。

FP1級のSDGs金融教育アドバイザーが、実教出版「Agenda家庭基礎」に掲載されている内容を独自に5つのテーマにわけてお伝えします。この教科書における金融教育の本質は「生涯の見通し」と「社会とのつながり」を理解し、自立に備えることです。

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さまざまな働き方とは?

働き方は、仕事をする場所や雇用形態によって、大きく2つに分類されます。

「雇われる働き方」は会社員や公務員などで、安定した収入が見込めるいっぽう、「雇われない働き方」はフリーランスや起業家として自由度が高い働き方です。どちらを選ぶかは、自分の価値観やライフスタイルに合わせて決めるのがポイントです。

また「ライフプランやキャリアによって、働き方を変えていける」ということも、知っておくとよいでしょう。日頃メディアなどで目にする人たちのキャリア歴を調べてみると、よりキャリア形成のイメージが掴めます。

報酬体系の違いを理解しよう

働き方によって、収入の仕組みも異なります。
雇われる働き方:一定の時間働くことで、毎月安定した給料を受け取る
雇われない働き方:仕事の成果や売上が、直接収入に反映する

会社員や公務員、非正規雇用の人たちは、決められた労働時間に働くことで、その分の給料が保証されています。いっぽうで、起業家や個人事業主は、自分で働く時間を自由に決められる代わりに、仕事の成果や売上がそのまま収入に反映されます。

「安定した収入を得ながら、じっくりスキルを磨きたい」という人もいれば、「自分の得意なことを活かして、どれだけ稼げるか挑戦してみたい」という人もいます。それぞれの考え方や働き方があっていいのです。自分に合った働き方を見つけることが大切です。

働き方による収入の差を比較

それぞれの働き方では、どれくらいのお金を稼げるのでしょうか?
一例として、具体的な年収を以下の図にまとめました。起業家や正規雇用の例には、楽天グループの資料を参考にしています。その他の働き方の平均年収については、各サイトからの平均値です。

もっとも多くの収入を得られる可能性があるのは起業家です。たとえば、日本を代表する起業家の一人である楽天グループの三木谷会長兼社長は、1年間で1億600万円の報酬を得ています。同じ楽天グループでも、正社員の平均年収は797万円で、これは全国平均を大きく上回っています。

個人事業主の収入は、職種や働き方によってさまざまですが、平均的な数字を参考にできます。たとえば、「自由業系フリーワーカー」は、特定の会社に所属せずに企業から仕事を受ける働き方を指します。動画編集やホームページ制作など、自分の得意なスキルを活かして働くのが特徴です。この働き方を選ぶ人は全国に297万人いるとされています。

いっぽうで、「自営業系独立オーナー」は、美容室やカフェを個人で経営する人たちをイメージするとわかりやすいでしょう。このタイプの働き方をしている人は全国に500万人います。スポーツ選手や芸能人も個人事業主の一例で、彼らの中には何千万円、何億円といった高収入を得ている人たちもいます。

また、最近では政府の後押しもあり、正社員として働きながら、副業や兼業としてフリーランス(フリーワーカー)の仕事をする人が増えています。このように働き方の選択肢は広がっており、さまざまな生き方が可能になっています。

海外との収入格差

最後に、日本の賃金水準を他の国々と比べてみましょう。

日本は、OECD(経済協力開発機構)加盟国の中で平均年収は26番目となっています。日本の平均年収は約400〜500万円ですが、アメリカの平均年収は約1,200万円(1ドル=150円で試算)で、世界第4位の水準です。

ただし、「アメリカに行けば必ず高収入が得られる」というわけではありません。収入は、その国の文化や働き方、そして自分の実力や努力によって変わります。国ごとに働き方の価値観や評価の仕方が異なることを知っておくことが大切です。

引用元:OECD Average annual wages US dollars, 2023

まとめ

今回お伝えしたケースは、ほんの一例です。
仕事を選ぶ目的は、収入だけでなく、人それぞれであって良いと思います。人生のライフステージによっても、働く目的は変わるでしょう。

生徒たちが、自分に合った働き方を選び、将来の収入やライフプランを考えられるよう、家庭科の授業で金融教育をうまく取り入れましょう。本記事をきっかけに、さらに深い議論をクラスで行ってみてください!実教出版の「2022生活学Navi」には、「やりたい仕事を考えてみよう」のページでいくつかの職業が紹介されています。興味がある分野をぜひ調べてみましょう。

授業で使える実践ワーク

ワーク①

やりたい仕事を発表してみましょう。またその仕事は、誰の役に立っていますか?商品やサービスを提供する顧客だけでなく、生産者や仕入先、物流会社、エンドユーザー(消費者)などをイメージしてみましょう。

ワーク②

興味のある業界で「雇われる働き方」「雇われない働き方」をそれぞれ調べてみよう。例えば、動画編集の仕事であれば、一例として下図のようなに分けられます。

【出典】
・楽天グループ会長兼社長の報酬総額(楽天グループ第26期有価証券報告書)
・楽天グループ2025年4月入社の月給(楽天グループ総合職採用情報の募集要項)
・楽天グループの平均年収(会社四季報)
・国内平均年収(国税庁令和4年分民間給与実態統計調査)
・主な最低賃金(厚生労働省令和5年度地域別最低賃金改定状況)
・個人事業主の平均年間報酬額(【ランサーズ】新・フリーランス実態調査2021-2022年版)
・アメリカの平均賃金(OECD(2023),Average wages)

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